【零戻メモ】上位継貨の上位性

1-3)記稿.2015/04/11

　相続権を有する：Ｇ幣
　置き布が可能：Ｇ幣、Ｐ幣
　戻り布が可能：Ｇ幣、Ｐ幣、Ｓ幣
　※　基本則としてＣ幣は年度で有効期限が切れる継貨であるが、
　ポイント等にチャージするサービスに置き換えることで、ある程度の延長が認められる。


＞　戻り布とは何か？


　‥戻り布とは、自治体や法人の呼び掛けから始まる。
　それの公募額を、上位継貨を用いて資本調達をするルールである。
　投資された金額は、一年毎に一旦全額穂還される立場を取る。
　その都度、再投資を続けるかどうかは、投資側の意向に基づく。

　ルール上、一口いくらと言った単位に縛られる必要はない。
　なぜなら、どんなに使い切っても、全額が穂認の対象となり保障されるからである。

　尚、戻り布からの資本は、
　何に使おうが穂認から担われるゆえ、その支払い種別をＣ幣とする。


　このような資本調達方法は、あればあるだけ便利になる。
　それゆえ、これと言った目的がなくても公募してしまいかねない傾向が想定される。
　だから当然、対象とできる項目に制限を課すことになる。


　‥戻り布の対象となるのは、
　研究開発の資材コストや大規模な開発に求められる公共性がそれに該当する。
　あと考えられるのは、
　ボランティア性の伴う作業に掛かる資材コスト、人材教育に掛かる資材コストなどである。

　とくに‥人材教育に掛かるコストへの考え方は様々な要素が絡む。この場合‥
　規制内容を細かにするよりも、売上高の％で取り決めるようにした方が無理が無いと考える。
　‥戻り布がどれ程集まろうとも、売上高の％を超えた活用はできないとしたルール付けである。
　（※　前年度の実績に基づくのか、その年の売上内に基づくのかはここでは判断しない）


＞　置き布とは何か？


　‥置き布とは、戻り布の在り方を応用した上位継貨による分割払い相当のルールである。
　（Ｃ幣では置き布は不可。むしろ、Ｃ幣での分割払いを不可にできる！）


　例えば、
　１０００万穂(上位)の買い物をしたいが、８０万穂(P)しかないとしよう。
　その場合、４０万穂(P)を２５年間、債権側に塩漬けにすることで支払うことが可能。
　（実質的には、金慮が対象者の雲座に使用制限を施す形になる）

　‥ただし、この時４０万穂(G)で置き布をした場合

　債務途中で当人が死亡に至ると、その４０万穂(G)の相続権が債権側に移るものとする。
　また、同様に４０万穂(P)での支払いのケースの場合は、
　Ｐ幣に相続権が発生しないことから、清算処理を前繰り穂認にて終えるものとする。
　‥Ｇ幣の場合、
　Ｐ幣と同様の前繰り処理はできない。するとなれば、損を確定させた後に、使い道が自由となる。
　損を確定させない場合は、契約年数が終えるまで、債権側がそれを自由にはできない。
　これの選択は、債権側が、金慮を通して処理手続きをしなければならない。（手数料必要）


　‥戻り布に手数料を課すと戻り布の規模自体が縮小しかねないので無しでもかまわないと思うが
　置き布の場合は、程度リスクがあることの認識を持ってもらう上でも年度手数料が掛かるものとする。
　（‥金慮に支払う手数料は、通常Ｃ幣からの扱いとする）
　（債務者である次第を忘れてしまっては困るので、手数料を年度毎に支払い続ける形とする）

1-3)1

＞　置き布の発想は、まさに、稼いだＧ幣が減らない仕組みとなる。


　分割だと減らないと言うことは、一回払いで支払うことが裕福さの象徴になる。
　‥誰しもがそう考えるはずだ。

　ただし、それではＧ幣の希少性がより強調されかねない。
　そこで、Ｐ幣の在り方に工夫が必要とされる。
　‥従来的にＰ幣の概念は、年金のリベンジだったが、それだけでは納得しないということだ。

　なぜなら、どんなにお金の量が緩和されたとしても、

　腹が２つになるわけでも、使える一日の時間が増えるわけでも、頭が２つになるわけでもない。
　つまり、起業リスク減から起業がブームになっても、売上に結びつくかどうかは疑問である。
　‥黒字を得るには、穂認予算を減らせばいいわけだが、それにしたって限度というものがある。


　ということで、


　Ｐ幣に、評労で付加する内訳だった時給概念を導入する。
　評労禄と言えどもＣ幣でしかない。つまり年間で消えてしまうのだ。その繰り返しになる。

　通常、年収から貯金する目標金額を１０％としよう。
　すると４００万穂の評労禄なら、４０万穂の金額が目標となる。


＞　‥例えば


　これを、時給200穂(P)として一律金額で計算すると‥
　年間2000時間程度の労働となる。

　時給200穂(P)で計算した分が、各自の評労給として追加される。
　さらに、１0万時間（5０年分）を経過した時点で時給300穂(P)にアップするとしよう。
　（これは、24時間待機を強いられる労働に対する措置でもある）

　１０万時間を経過した時点で、年金リベンジとして、定年から毎年３０万穂(P)を手にできる。
　（現役のままなら、定年からは６０万穂(P)近くだ‥フル労働するとは限らない）

　定年までに１0万時間（5０年分）を得ていない場合は、経るまで頑張ってもらうより外ない。
　‥生活保障としては、生活穂もあるし、非評労穂もある。

1-3)2

　Ｐ幣は当人が死亡するまで、権利を維持できる。
　置き布で支払う限り、Ｐ幣は減ることがない。

　‥つまり、老いて孫相手にＰ幣の一括で食事にでかけることが自慢になる。
　（若い内はＰ幣を減らしたくないだろうから、吾が子にはケチになるのが相場‥）
　（人によっては、若い連中を相手に‥になるのかな）


＞　Ｐ幣がそれなら、Ｇ幣での一括払いは相当のインパクトになるだろう‥


　それにしても、寿命が1000歳なんて状況が訪れることになると
　誰がＧ幣やＰ幣で一括払いしようが、それ自体にインパクトは伴わないだろう。
　どちらかというと、常にＧ幣での一括払いというのが富豪のイメージになるだろうか。

　‥そもそも、寿命が千年になると
　同じことをし続けるのはせいぜい長くても百年だろうか‥
　例外としては学者が専門を踏襲することは考えられるが、それにしてもコラボはあって当然である。

　とにかく、同じことだけで満足し得るということは考えられない。
　職替えを考えるにしても、上位継貨を維持できるのとできないのとでは、
　やる気と動機と説得力は、断然に違ってくる。
　‥その時、不利が生ずる・取り戻せないなどと言う次第では、
　誰もは利権や立場に縛られて、社会として行き詰まるばかりだろう。


　・・ということで、上位継貨の減らないルールを追加してみた。

1-3)3

＞　それにしても‥Ｇ幣の賞与に必要とされる内訳も随分と変わらざるを得まい
　（基準が登場したと言うべきか‥）


　‥時給200穂(P)保障でいいなら、Ｇ幣賞与だってその程度に変わるだろう。
　すると、マージン率だって変わってくる。（そもそもにして返済金利も税金も無い）
　そうなると、人員を増やして、時間負担を減らすべきと言う考えも起きるだろうか‥

　しかし、選択肢も多いわけだから、人が集まるのは勝ち組だけと言えるだろうか‥
　（人を増やしてシェアすると時間給計算のＰ幣が減る。その分をＧ幣に求めるということだ）


　とりあえず零戻の場合、人件費に頭を悩ませる必要は無い。基本は評労である。つまり人気だ。
　そもそもにして、労働しないとＰ幣からして手にできない。（‥ここではそう言う位置付けになる）

　つまり、

　ボランティアでもＰ幣目的での活動動機を促すことが可能。
　活動した時間を保証すれば言い訳だから、特に競争を強いられる意味合いもない。
　自治体としては、それこそ郷土愛を根付かせる上での労働創造が求められる。

　‥労働時間のシェアがあるのが勝ち組だとすれば、
　無駄に稼ぎたい欲求があれば、
　勝ち組メンツこそが、進んでボランティアに参加するということが想定される。
　見聞を広める上での社交の場と化する可能性は否定できない。
　（尤も、そうなるかどうかは民族性または地域性次第と言えようか）